まずは知恵の備蓄から。
私、そして街の防災を見直そう。

これから天井の耐震設計を始める方へ。何から手をつけたらいいのか、何に注意して設計を進めたらいいのかなど、実際に天井の耐震設計をされた設計者の方のインタビューを紹介。

オフィスビルや商業施設の入り口となるエントランスホールやピロティ（軒天）、電車の利用客が多く集まる駅のコンコースなどは人びとが多く立ち入る場所であり、地震や強風から人びとのいのちを守る対策が求められます。これらの天井面には、おもに金属製のパネル仕上げ材を使用します。 このコラムでは、金属製パネル天井の設計上の留意点等について解説します。

建築物防災週間は、防災に関連する法令・制度の周知徹底を図り、建築物の防災対策の推進に寄与することを目的に行われています。 そのなかで、特定建築物の定期調査報告の徹底が目的のひとつとなっており、天井、壁、床等の建物内部の安全性の確認が対象となっています。

劇場やコンサートホール、映画館など、音響性能を確保するために、質量の大きな天井や仕上げ材を天井高の高い位置に設置したいというニーズが発生しています。 吊り天井を耐震化した耐震天井では、吊ることができる天井の重さに限界があること、壁際や照明との間に隙間（クリアランス）を設置することが考えられるため、設計が困難なケースがあります。

天井落下や被害が繰り返し報告されているなかで、2021年2月13日に発生した福島県沖地震で特に目立った天井被害のひとつは、天井板のみの落下でした。 天井板のみの落下がなぜ起きているのか、国内主要建材メーカーとビスの強度試験方法の標準化を推進している日本耐震天井施工協同組合（JACCA）の塩入技術委員長にお話を伺いました。

東日本大震災では天井落下による被害が大きく注目され、2014年4月1日には建築基準法が改正されました。 天井脱落対策に係る一連の技術基準告示（国土交通省平成25年告示第771号他）が施行され、建物内部の地震対策が加速したと考えます。 こちらでは、告示の対象となるのはどんな天井なのか、従来の耐震天井とはどのような違いがあるのかについて桐井製作所開発部のエキスパートによる解説をお届けします。

学校、オフィス、商業施設など公共施設の天井は、吊り天井と呼ばれる天井が吊られており、地震発生時にはブランコのように揺れて天井が落下する危険性が潜んでいます。 そこで、地震被害を防ぐために開発されたのが『耐震天井』です。 こちらでは、天井落下のメカニズムと耐震天井の仕組みや特長ついて、桐井製作所開発部エキスパートによる解説をお届けします。

天井の地震対策設計とは？耐震天井のエキスパートが基礎解説します。

近年、大規模化している自然災害。そのなかで地震は、発生確率が予測されているものを含め、日本全国いつどこで起きてもおかしくないとされ、地震発生時の被害が大きなリスクとして懸念されています。 特に天井落下による被害は東日本大震災で大きく注目され関連の法律も改正されましたが、その後も天井落下は散見され、対策が急がれています。 安心・安全な暮らし、そしてBCP環境の構築のためには、天井の地震対策も重要なソリューションです。

天井の地震対策に向けた建築関連の法整備が進んでいます。基準や法令はここ数年でいくつも増えました。 建築基準法施行令で施行されていること、特定天井の技術基準で示された内容、文部科学省が求めている対策、公共建築工事標準仕様書の内容との違いなどを正しく理解し、活用・設計することが重要です。